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住宅は、地震、暴風、積雪などさまざまな力の影響を受けます。これらの力の影響が大きくなると次第に損傷を受けたり、時には壊れたりして財産としての価値を失ったり、居住者の生命が脅かされてしまうことがあります。柱や梁、主要な壁、基礎などの構造躯体の強さ、またこれらを併せて、構造躯体の強さを十分に発揮するための前提となる基礎や地盤に関する情報も重要視し、マンション事業に取り組んでいます。
※1.数百年に一度程度発生する地震とは、震度6強〜震度7程度と想定。 ※2.倒壊・崩壊等しない程度とは、人命が損なわれるような壊れ方をしない程度。 ※3.数十年に一度程度発生する地震とは、震度5強と想定。 ※4.構造躯体が損傷を生じない程度とは、大規模な工事を伴う修復が必要となる著しい損傷が生じない程度。
柱や梁で架構を構成し、一部に耐震壁を設けることで、柱・梁・壁の強度と粘り強さを組み合わせ、地震に耐えるように工夫した耐震構造を採用しています。
概念図
地盤調査とは、構造物などを建てる際に必要な地盤の性質の把握などを目的として、地盤を調査することです。
概念図
鉄筋コンクリート構造とは、鉄筋とコンクリートを用いた建築の工法です。英語のReinforced-Concrete（補強されたコンクリート）の頭文字からRC構造またはRC造といわれています。コンクリートの圧縮に強い性質と鉄筋の引張りに強い性質を組み合わせた構造です。
概念図
柱と梁の接点が変形しにくく、接合する部分がしっかり固定された「剛」接合になっている構造です。住戸内に壁のない自由な空間を作ることができます。
概念図
鉄筋コンクリートに用いる鉄筋に、日本工業規格（JIS）に合格した鉄筋を使用しています。大きな力のかかる柱や大梁の主筋には、D16〜D35の物を使用しています。
※D16〜D35とは鉄筋の太さを表します。
概念図
セメントに、水、砂利、砂を加えて混ぜ合わせることにより、化学反応（水和反応）を起こし、固体化させたもので圧縮に対する強度が非常に大きく、主に荷重を支える構造部材として多用されています。
概念図
本設計では、設計基準強度Fc=約30N/㎟〜約36N/㎟としました。これは1㎡当たり約3,000トン〜約3,600トンもの重量を支えられることを示しています。
※杭・付属建物・レベルコンクリート・土間コンクリート・外構擁壁等を除く。※コンクリートの構造設計の際に基準とするコンクリートの圧縮強度、コンクリート打設後、材齢28日経過（材齢28日）を標準としています。
概念図
水セメント比はコンクリートを作る時の主要な材料である水とセメントの割合です。水の量が少ないほど強度が高くなり耐久性はアップします。本物件では、水セメント比を基礎を含む上部躯体構造体は50％以下（水量をW、セメント量をCとすると「W/C」の百分率で示されます）としました。
※付属建物・外構部・杭・レベルコンクリート・土間コンクリートを除く
劣化しにくい構造躯体を実現するには鉄筋コンクリートの中性化対策が施されているかによります。中性化を防ぐひとつの策は鉄筋を覆っているコンクリートの厚さ（かぶり）を適切な厚さで確保することが効果的であるとされています。そこで、本物件では、コンクリートのかぶり厚を土に接しない部分は約20mm〜約40mm、土に接する部分は約40mm〜約60mm確保し、耐久性を保っています。
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壁の中でも耐力壁と呼ばれるものは、地震時などに建物にかかる水平力のほとんどを負担する重要な部材となります。そのため、耐力を十分確保できるように、鉄筋を二列に配置するダブル配筋を採用しています。
概念図
柱のフープ筋の継ぎ目は1本ずつ工場で溶接加工された閉鎖型になっているフープ筋を使用しています。柱の主筋を拘束する能力が高く大地震における粘り強さに優れています。（一部除く）
※一部除く
概念図
スランプとは凝固前の生コンクリートの流動性（やわらかさ）を示す値です。スランプ値はJISで規定されており、本物件では、コンクリートスランプ試験を行い、スランプの値が適切であるかチェックをしています。
※レベルコンクリート等を除く
概念図
工場から建築現場に届いたコンクリートは、受入検査で入念にチェックされます。チェック項目はコンクリートの配合強度、空気量、スランプ値、塩化物含有量、温度など、指定数量ごとの検査をクリアしたコンクリートがポンプ車等により送られ、型枠に流し込まれます。
※レベルコンクリート等を除く
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硬化したコンクリートが、外力に対してどのような強さを持つかを見る目安が強度です。本物件では、JIS認定工場にてコンクリート技士による管理のもと配合されたコンクリートの一部を、現場の受入検査で採取し、圧縮強度試験を行っています。材齢28日が経過した後、固まったコンクリートに実際に圧力を加え、設定した以上の強度があることを確認しています。
※レベルコンクリート等を除く
概念図
コンクリートを打ち込む前に、設計図に基づいて正しく鉄筋が配置されているかを建設施工の工程の一環として工事監理者によって検査しています。また、審査機関（特定工程）の検査を受けます。これらの配筋検査は強度や耐久性にかかわる重要な検査です。
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「二重床＆二重天井」は、直仕上げの床・天井に比べメンテナンス性が非常に良くなります。居室床には、振動を吸収するクッションゴムを支持脚に装備し、⊿LL（Ⅱ）-3等級相当（メーカー表示）の遮音性能を備えた二重床構造を採用しました。
※遮音性能（⊿等級）は、JIS規格で定められた測定方法で測定した値であり、実際の住戸内での遮音性能を示すものではありません。 ※スラブの工法・厚み・面積により実際の性能は異なる場合があり、性能を保証するものではないことをあらかじめご了承ください。
概念図
外壁の室内側は外壁コンクリート（一部ALC）に対し、断熱材を使用し、空気層を設け、プラスターボードにビニールクロスで仕上げています。
概念図
集合住宅の住戸と住戸の間を区切っている壁を戸境壁といいます。耐火性能、遮音性能の基準が法令により定められています。各住戸の戸境壁のコンクリート厚を約180mm確保しています。B・Cタイプ間の戸境壁は、グラスウールを充填した乾式耐火遮音間仕切壁を採用しています。
概念図
妻側の外壁のコンクリート厚（RC）は、約180mm〜約220mm以上、他外壁は約150mmを確保しました。
●外装塗材（吹付タイル等）
コンクリートの仕上げに、樹脂系等の塗装素材を塗布する方法です。
●タイル
粘土を主原料とし焼成した素材です。水分を吸収しにくいので、耐候性、耐久性、耐火性に富んでいます。汚れがつきにくく、メンテナンスが容易なのが魅力となります。
概念図
給気口から外気を取り入れながら、低風量で室内の空気を入れ換える換気機能付の浴室換気暖房乾燥機を採用しています。結露やカビの発生を低減させて24時間お部屋の空気を新鮮に保ちます。
概念図
アウトフレームとは、柱型や梁型などのフレームを室外に出す設計のことです。従来、室内側に柱型や梁型が出っ張るため、家具の配置に制約が出たり、無駄な空間が生じたりしました。アウトフレーム設計では室内側がすっきり、デッドスペースなどが発生しないので空間を有効に使えます。
※一部除く
概念図
貼り終わった外壁タイルは接着力試験器を用いて引張り試験を実施し、接着力が問題ないことを確認しています。
概念図
音の伝導が気になるパイプスペースの配管部分に遮音材を巻き、音の伝わりを軽減しました。居室（LD除く）に面するパイプスペース廻りは厚さ約12.5mm+約9.5mmのプラスターボードを貼り、床と天井のコンクリートスラブ間で貼っています。
※エアコンドレン用PSを除く
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音の伝導が気になる居室に面するパイプスペースの配管部分の音の伝わりを軽減します。キッチン、浴室、トイレなどで流した排水音を抑制するため、排水竪管には遮音シート付塩化ビニール管を使用しています。
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各住戸の開口部のサッシには、2枚のガラスの間に空気層を設けた複層ガラスを採用しています。1枚ガラスに比べ、断熱性が高まります。
※一部を除く
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外気に接する最上階の屋根部分にさまざまな工夫がなされています。一つ目はコンクリート躯体で勾配をとり、室内への雨漏りの原因となる水たまりができないように考慮し、アスファルトによる防水処理を行っています。二つ目は外断熱（一部内断熱）処理。これはコンクリートの外で断熱し、外気の寒暖を遮断することで冷暖房効果を高め、結露やひび割れの発生を軽減する効果があります。最下階のスラブ下にも、断熱材を施しました。断熱効果が向上し、結露防止に有効な他、冷暖房効果も高めます。
概念図
概念図
トイレやキッチン、浴室などから出る汚水・雑排水は、パイプスペース内を縦に通っている排水管を通り排水されます。この排水管の点検が行なえるように、住戸内には点検口を設けています。
樹脂管先分岐工法は、継ぎ目が工場加工が主となり信頼性に優れ、漏水の防止に有効です。
概念図
国土交通大臣から指定された第三者機関による「住宅性能評価書」を取得し、お客様に提供する住まいの安心を高めています。設計完了時に設計住宅性能評価書を取得。また、建築工事完成時に建設住宅性能評価書の取得予定をしており、住まいの品質評価が客観的に表されています。
※詳しくは係員にお尋ねください。
※取得フロー例となります。
新築のような快適な状態を維持させ、建物の寿命を長く保持するための備えが「長期修繕計画」です。具体的には、屋上防水や鉄部塗装、外壁の改修、給排水設備のメンテナンスなどが中心となりますが、この他にもたくさんの項目が修繕の対象となります。従ってそれぞれの項目について修繕時期を細かく設定し、修繕を行っていくことが大切です。また、修繕に必要な資金も計画に合わせて計算し、随時見直しを行いながら、修繕積立金として積み立てていくことになります。タカラレーベンのグループ会社である株式会社レーベンコミュニティ（管理会社）では、長年にわたるマンション管理で培った建物の保守・修繕のノウハウを活かした長期修繕計画を提案しています。
※上記表は、長期修繕計画の一般的な目安を表しています。詳しくは係員までお尋ねください。
たからの「10 for All」は、マンションご購入のオーナー様の住まいに、
10年間にわたる安心をご提供。
住まいの不具合などに関する充実のサポートで、オーナー様の人生に寄り添います。
※本サービスの詳細条件については、サービス約款をご確認ください。詳しくは係員にお尋ねください。
