杭基礎
地中深くに支持層がある場合に、強固な杭を構築して建物を支える工法。
場所打ちコンクリート（一部除く）
現場でコンクリートを流し込んで杭を造成する場所打ちコンクリート杭。地下約44m～約50mの支持層まで打ち込んでいます。
アースドリル工法（一部拡底）
底部が直径最大約3.2mの大きさでより安定感を高める拡底杭を採用し支持力を高めています。
綿密な地盤調査を実施
建物に対して適切な基礎方式を決定するため、綿密な地盤調査を行っています。土質の試験、標準貫入試験などから地盤の性状をチェックしています。
●標準貫入試験装置
一定の重量の重りを一定の高さから落とし、約30cm打ち込むのに要する回数を調べる装置で、50回以上を超える支持層を探します。
ダブル配筋
主要な構造壁は、ダブル配筋を採用。また、ひび割れを防ぐために窓枠コーナー部分を斜め筋で補強。併せて耐久性の向上を実現しています。（一部シングル配筋となります。）
排水竪管
実際に使用される排水竪管は材質を問わず、排水騒音が発生します。今回使用している排水竪管は、耐薬品性に優れている塩ビ管を採用し、外側に防音性能を有する防音材、音を遮断する遮音シートを施しております。これにより、半永久的な排水・防音性能が期待できます。
戸境壁・外壁
戸境壁はコンクリート壁にビニールクロスを施工。外壁は吹付タイル、またはタイル貼りとし、室内側には断熱材とプラスターボードの上にビニールクロスを施工。
コンクリート強度（設計基準強度）
一般的なコンクリートよりも強度を強め、約51N/mm²～約60N/mm²としました。これは1㎡当たり約5,100トン～約6,000トンもの重量を支えられることを示しています。（杭等を除く）
コンクリートかぶり厚
マンションの構造体の耐久性を保つためには、鉄筋の表面を覆っているコンクリートの厚み（かぶり）を適切な厚さで確保することが効果的。『レーベン川口リアージュ』では、コンクリートのかぶり厚を土に接しない部分は約30mm～約50mm、土に接する部分は約50mm～約70mm確保しました。
コンクリートの水セメント比を50％以下に
水セメント比はコンクリートを作るときのセメントに対して加える水の量のこと。水の量が少ないほど耐久性はアップします。『レーベン川口リアージュ』では、水セメント比を50％以下としました。タカラレーベンでは配合の段階から劣化の軽減を図っています。
工事段階での現場管理
タカラレーベンでは工事段階でも厳しいチェックを行っています。特にコンクリートの場合、固まってしまうと品質の差を判断することが極めて難しいからです。確かな品質のコンクリートで建築ができるよう建築現場での管理も綿密に行っています。
LL-45等級の床材
上下階の生活音を軽減する遮音性に優れたLL-45等級の床材を採用しました。
※LL-45は床材単体の性能であって、実際の建物ではこの性能が得られない場合があります。
地震時のエレベーター管制運転
P波・S波センサー採用のエレベーターを設置。P波とは地震時に起こる初期微動のことで、S波とは本震のことです。このエレベーターなら地震の初期微動を素早く感知し、大きな揺れ（本震）が来る前に最寄り階へ移動。扉が開き外に出られるシステムになっています。
CASBEEさいたまにおいて総合環境評価で★★★★を取得
省エネや省資源・リサイクル性能といった環境負荷削減の側面、室内の快適性や景観への配慮といった環境品質・性能の向上の側面から、建築物の環境性能を総合的に評価するCASBEEにおいて★★★★を取得。
玄関ドアには耐震枠を採用
『レーベン川口リアージュ』の玄関には、枠とドアのクリアランスを通常より広く取った耐震ドアを採用しました。ドア本体への変形を防ぎ地震時でもドアを閉ざされることがないよう配慮しています。
●耐震枠
上下の枠は傾斜形状になっており、ドアと枠のクリアランスが大きいため、堅く閉ざされることはありません。
●耐震ストライク
地震時、耐震ストライクは、外圧がかかるとステンレスカバーがつぶれて、ラッチおよびデッドボルトへの側圧をやわらげますので、通常の力で解錠できます。
国土交通大臣から指定された、登録住宅性能評価機関による
住宅性能評価書を取得予定
「地震などに対する強さ」「火災に対する安全性」「省エネルギー対策」など9分野の性能項目について、設計段階（設計住宅性能評価書）と建設工事・完成段階（建設住宅性能評価書）の2段階でチェック。第三者機関によるチェックになりますのでご安心いただけます。
住宅瑕疵担保履行法に対応
新築住宅を供給する事業者は瑕疵に対して10年間の瑕疵担保責任を負い、確実な責任履行のための資力確保措置として保険加入または供託が義務付けられました。事業者が加入するのは国土交通大臣が指定する安心の第三者機関「住宅瑕疵担保責任保険法人」の保険のみ。万が一、事業主から瑕疵の補償を受けられない場合は保険法人から直接保険金が支払われ、トラブルの際には専門の紛争処理機関が利用できます。