＼ 住宅ローンの豆知識 ／
｢住宅ローン｣と聞くと毎月の支払いのことを想像して、
眉をひそめる方もいるかもしれませんが……
実は、様々なおトクな点と安心ポイントがあるんです。
家を買うなら知っておきたい
住宅ローン4大メリットをお届けします。
13年間で、
最大約318.5万円※1が戻ってくる？？
※2024年1月以降に建築確認を受けた新築住宅の場合、原則として住宅ローン控除を受けるには省エネ基準に適合する必要があります。
住宅ローン控除をご存知ですか。これは年末の住宅ローンの残高の0.7%が、 所得税（所得税からは控除しきれない場合には翌年の住民税から一部控除）から13年間控除される制度です。 ということは・・・13年間、年末時点のローン残高が3,500万円以上※2あった場合、 最大で約318.5万円※1が戻ってくるということになります。
[適用条件]
- ※自ら居住するための住宅であること。
- ※床面積：40㎡以上（ただし、所得1,000万円超の者および子育て世帯等への上乗せ措置利用者は50㎡以上）
- ※合計所得金額が2,000万円以下であること。
- ※住宅ローンの借入期間が10年以上であること。
- ※引渡し又は工事完了から6か月以内に入居すること。
- ※昭和57年以降に建築または現行の耐震基準に適合していること等。
- ※住宅の環境性能等や引渡し又は工事完了時期、子育て世帯・若者夫婦世帯等、諸条件により対象限度額は異なります。
- ※詳しくは国税庁ホームページをご覧ください。
住宅ローンの利息を
軽減できる！？
低金利である「今」。そして、住宅ローン控除の制度が続いている「今」だからこそ、
13年の間にかかる支払い利息を、住宅ローン控除の還付金を充てることで軽減できます｡
住宅購入は大きな買い物ですが、少ない利息で借りられるようになる制度です｡
- ※1：ZEH水準省エネ住宅の場合。
- ※2：金額は適用内容により異なります。
- ※3：借入金5,000万円を金利3.14%のフラット35〈元利均等35年支払い〉で借り入れた場合。
- ※4：ZEH+子育て世帯・若者夫婦世帯の場合。
- ※住宅ローン控除は、購入した年ではなく、入居した年分の所得税から適用されます。
- ※連帯保証人は住宅ローン控除の対象になりません。（連帯債務者は住宅ローン控除の対象になります)
- ※住宅ローン控除の対象となる住宅借入金は、物件価格のうち適用対象者の持分価格を超えることはできません。
- ※住宅ローン控除の控除額はお客様により条件が異なります。
- ※詳しくは、税務署または税理士等の専門家にご相談ください。
頭金を貯めるより
「早め」がおトク！
「家を買うなら頭金がないと……」と考えてしまいがちですが、低金利の今の時代は、ちょっと違います。
頭金を貯金をしながら家賃を支払い続けるよりも、頭金がなくても「早め」に住宅ローンを組んだ方が、支払いの総額がおトクなケースもあります。
- ※貯蓄についての利息分は低金利のため、計上しておりません。※賃貸住宅の更新料は計算に含んでおりません。
- ※月々返済額及び総返済額は住宅金融支援機構「フラット35 ローンシミュレーション」より算出。
- ※シミュレーション結果は概算となりますので、実際にお申込みの際とは異なる場合があります。あくまでも参考としてご確認ください。
生命保険のように
家族に残せる。
賃貸と購入の大きな違いのひとつに「団体信用生命保険※」があります。
これは、ご契約者様が返済中に、万が一のことがあった時に、保険により住宅ローンが完済され、ご家族に家が残る、生命保険のような仕組み。
住宅ローンにより、家族を守ることができ、万一の際の不安を緩和します。
※団体信用生命保険に加入する際には審査がございます。健康状態や病気の履歴によっては加入できない場合もございます。予めご了承ください。
※掲載の情報は2026年7月のものです。
